ワン・ツー・ワン個別学院フランチャイズ本部では、独立・開業されたオーナー様に、まず目指していただく数値があります。それは開業半年で生徒数が20名です。家賃などの差は開校した場所により違いはありますが、これが損益分岐点の最低ラインです。
では、どの時期にどのようなことに重点を置いて運営するのか。
開業前の2・3ヶ月は営業に全て力を注ぎます。この時期はメディアや足を使って認知活動を行います。この時期に認知活動を怠るとスタート時点でつまずくことになります。
開業後の6カ月は教務にウェイトを置きます。この6ヶ月間で生徒さんの成績を上げなければなりません。また、開業後は教務のみに限らず、認知活動も両方同時に行います。特に口コミを呼ぶ内部充実のための教務力を身につけます。
その後は、開業前~開業後6ヶ月の間で身につけた営業力と教務力で、教室を運営し更なるご自身の教室の発展に力を注ぎます。
ワン・ツーワン個別学院フランチャイズ本部は、学習塾で独立・開業を目指すオーナー様に成功するための教室運営を本部研修、開業後3ヶ月間の現地研修とその後のサポートで、フォローいたします。
どの業種でも開業時の初期投資として、販売促進は欠かせません。学習塾で独立・開業される場合でも、販売促進の初期投資は必要です。
ワン・ツー・ワン個別学院では、開業時の販売促進の初期投資としておよそ150万円は必要と考えます。(地域により新聞購読数・人件費等で差はございます。)
初期投資の販売促進費用の内訳としては、看板・新聞折込・ポスティング等の費用になります。
独立・開業され安定した教室運営をされているオーナー様は、販売促進費を初期投資としてのみならず、開業後数年たっても、生徒数を確保するための投資として捉え、積極的に行っています。認知度が低い開業当初でこの販促費を削減してしまうと、初期に集まる生徒さんも少なくなり、認知度も低いままですので、大きなマイナスになります。
ワン・ツー・ワン個別学院フランチャイズ本部では、独立・開業されるオーナー様に対して、開業の準備段階から生徒数が30名に達するまでは、ご近所への挨拶回り、商店街での販促活動、校門配布等、自らの足でPR活動を行うことをお願いし、実践していただいています。
ワン・ツー・ワン個別学院フランチャイズ本部が、「30名まで」を1つの区切りとしているのは、①地域内である程度認知度が広まり、②教室として損益分岐点から利益が出始め、③生徒や保護者様から兄弟姉妹・友人への紹介を積極的に行って反応が出始める、と考えているからです。
ワン・ツー・ワン個別学院フランチャイズ本部では、ここまでの生徒数になると、教室管理や成績アップのための教務も忙しくなります。また、認知度や紹介をしてくれる生徒数も増えたことで、新聞折込・ポスティング・紹介イベントでの生徒募集に切り替えても、反応があると考えています。
学習塾で独立・開業を目指すオーナー様にとって、「30名で口コミが急激にブレイクする」理由は分かりにくいかもしれません。
ワン・ツー・ワン個別学院フランチャイズ本部は次のように考えています。もし、自塾に30名の生徒さんが通塾しているとします。実際に自塾に関わっていただいている人数は「30名」でしょうか?
生徒さんの保護者様やその他のご家族を含めると、100名近い方が自塾と関わっていただいています。その方々からのご紹介は、数多くのチラシが一度に入っている新聞折込やポスティングよりもはるかに大きな影響力のある宣伝効果となります。これが「30名で口コミが急激にブレイクする」理由です。
また、自塾の生徒さんに短期間で劇的な成績アップをさせ、内外にその教務成果をアピールすることで、より口コミの内容に真実味が生まれ更に大きな口コミでの入塾が増えてきます。
これから学習塾で独立・開業を目指すオーナー様に、知っていただきたいことがあります。
現在の保護者様は、学習塾に対して「結果を重視」します。かつては、「あの塾はよく面倒見てくれるから」、「先生が面白いから」、「先生は〇〇大学を出ているから」などいろいろな評価をしてくれました。しかし、現在はそうではありません。
他の塾様のチラシに「熱血講師陣が…」とか「分かりやすく解説します」等のキャッチフレーズを見かけますが、それよりも「○点上がりました。」「偏差値△上がりました。」の方が、保護者様にとっては学習塾としての信頼度が計りやすいのです。つまり、授業内容にではなく結果を重視します。
ワン・ツー・ワン個別学院フランチャイズ本部では、1977年創業時から生徒さんの成績を上げる指導をしてきました。ワン・ツー・ワン個別学院には生徒さんの成績を上げるためのノウハウやシステムがあります。
学習塾で独立・開業を目指されるオーナー様は、是非ワン・ツー・ワン個別学院フランチャイズ本部にお尋ねください。